最近は、ビットコインやイーサリアムなどの有名な銘柄以外にも、これから成長が見込まれるコインに注目が集まっています。
しかしそこまで情報が少ないコインも多いので、どれを買えばいいかわからないかと感じてしまいますね。
今回はディジックスダオ（DigixDAO）と呼ばれるアルトコインをご紹介したいと思います。
仮想通貨DigixDAO.DGDとはどんなコインなの？
2016年3月29日にリリースされた比較的新しめのコインです。
ティッカー（通貨単位）はDGDとしてあらわされ、2018年2月5日現在では1DGD＝25,000円前後で取引されています。
発行上限は2,000,000DGDと定められています。最近のアルトコインのトレンドからするとだいぶ少ないように感じますね。
ちなみにICOでは6億円の資金を調達することに成功しました。
Digixはシンガポールにイーサリアムのブロックチェーンをベースに開発され、金（ゴールド）をトークンにした存在として話題になりました。
金をトークンにするってどういうこと？と思ってしまいますが、金はアクセサリーだけでなく資産としての価値を持っています。
そのため自分の資産を金に変えて投資するという方法は古くから取られております。
しかし、自分の持っている預けていた銀行や金融機関が経営破たんしたりしてしまったら最悪の場合自分の資本が失われることになりますよね。
DigixではDAOの持つ日中央集権の分散システムに着目して、自分が購入する金とDGDトークンを紐づけるて安定的に管理することができます。
このプロジェクトはProof of Asset（資産の証明）と呼ばれ、イーサリアムのスマートコントラクトを利用してデータ上の概念だけでなく実際の金融商品を取引できるという利点があります。
ちなみにDigixDAOはシンガポールで管理されるので購入して、実際に金を手に入れる場合はシンガポールまで行く必要があるそうです。
DigixDAO.DGDの買い方は？購入出来る取引所はどこ？
DGDが購入できるのは、2018年2月現在でHuobi・Liqui・Binanceがあります。
シンガポールに本拠地があることからも、アジアで需要があるようですね。
特に中国は人民元が外国に流出しないように、貴金属の輸入に制限をかけているため分散した資産管理をしたい人からとくに人気があるそうです。
取り扱いのある取引所の中でも特に取引量が多いのがBinance(バイナンス)です。
バイナンスでDGDを購入する場合、ビットコイン建てかイーサリアム建てから選べます。
日本円での入金は対応していないため、日本の取引所でビットコインかイーサリアムを購入してから送金するといいですね。
バイナンスは人気の高い取引所なのですが本人確認をするため、パスポートなどの画像をあらかじめ用意しておきましょう。
また、最近ではバイナンスの人気が高まっていることもあり1日に新規登録できる人数に限りがある場合があります。
事前にSNSなどで情報をチェックしてから行うといいかもしれません。
チャートから見るDigixDAO.DGDの今後の将来性を大予測！
DGDの全期間チャートを見てみると、比較的安定している印象です。
もちろんある程度の乱高下は発生するものの、やはり金という実物資産があるためか有名な銘柄の下落や高騰にそれほど左右されません。
年末年始にビットコインが大きく下落した時などにも、順調に値段を上げているので2018年大きな成長が見込まれるコインであると予想されています。
デジタルゴールドであるビットコインが本物のゴールドには敵わないと揶揄されたことも多くあります。
Ethereum stalwarts MakerDAOは、今後他の銘柄とも協力することによって「究極の安定コイン」を作りだすことを目指しています。
実際にあるものをブロックチェーンのプラットフォームで管理するという方法は、現在金の他に不動産などがあります。
以前オイルコインと呼ばれた怪しいコインがありましたが、そのうち本当に産出される石油を管理するシステムも開発されるかもしれません。
出資した人にはトークンが配当されたり、ガソリンスタンドで支払いが出来たりするなど新たな経済サイクルが生まれるかもしれません。
DGTもゴールドと連動させることで、本来の意味での基軸通貨としての地位を確立するかもしれませんね。
下落や暴落の懸念点には何がある？
もしもこのさきDGTが暴落するとしたら
・投資商品としての性格を持つがゆえの難点
があります。
実際にある資本を管理するため発行量が制限されるのは仕方がないとしても、2種類あるトークンは投機的な性格を持つために価格が不当に上がる可能性もあります。
そうすれば実物資産である金の相場に影響を与えないとも限りません。
また、上場している取引所が貴金属の輸入が制限される中国であることから価格に偏りが生まれることも懸念されます。